代表者(八百幸 孝昌)の情報|業務経歴・所属団体・保有資格・MGIM研究

DX推進や組織改革を中心とした業務経験に加え、MBA修得、中小企業診断士やITC・経営士などの資格活動を通じて、お客様の持続的発展を伴走してご支援しています。独自の組織改革理論「意味ズレ統合モデル(MGIM)」を研究しています。

企業情報

ATY Japanは、「デジタルの活用を推進し、豊かな社会の実現に貢献する」ことをPurposeとし、その実現に向けて活動しています。

代表者の情報

あせるな。いそぐな。ぐらぐらするな。

馬鹿にされようと、笑われようと。

自分の道をまっすぐゆこう!

時間をかけて磨いてゆこう!

ATY Japanの代表社員(CEO)八百幸 孝昌

変化の激しい現代のビジネス環境において、多くの中堅・中小企業が「経営戦略」と「現場の実態」、あるいは「DX・AIなどの先端技術」と「日々の業務」との間にある、目に見えない認識のズレ(意味のズレ)に直面しています。

どれほど優れた戦略や最新のデジタルツールを導入しても、組織全体の認識が一致していなければ、真の変革を成し遂げることはできません。

2004年4月の創業以来、5つの思考タイプを組み合わせた独自の戦略策定プロセス(フレームワーク)を基本として、中堅・中小企業の戦略策定と実行を推進し、持続的発展を伴走支援してまいりました。

そして、長年のコンサルティング経験を通じて、「意味ズレ」を解消するための対応策を研究してきた結果、独自の組織変革理論として「意味ズレ統合モデル(MGIM)」を提唱しました。

企業が抱える認知・価値観・利害・アイデンティティのズレをMGIM(意味ズレ統合モデル)で統合し、MGIM-MS(成熟度モデル)によってPurpose(理念・目的) → Recognition(認識) → Value(価値) → Action(行動) → Re-Creation(成果)の因果構造で結び直します。

この構造により、理念は戦略へ、戦略は組織へ、組織は現場行動へとつながり、意思決定速度の向上、DX定着、協働行動・組織学習・アイデンティティ更新などの成果を生み出します。

単なるアドバイザーにとどまらず、意味ズレ統合モデル(MGIM)を基盤とした、経営層から現場までが一丸となれるよう対話を重ねる「伴走型支援」こそが、私たちの強みです。

過去の成功体験や既成概念にとらわれることなく、常に謙虚な姿勢で学び、挑戦し、さらなる高みへと進化してまいります。

私たちのPurposeは「デジタルの活用を推進し、豊かな社会の実現に貢献する」ことであり、活動の根底には「Actively Trying for You(積極果敢に、提供価値を追求した挑戦を継続し、お客様のゴール達成に貢献する)」という強い想いがあります。

これからも、経営戦略の策定からDX推進・AI利活用、それらを支えるデジタル人材の育成にいたるまで、お客様の挑戦に寄り添い、共に未来を切り拓く存在であり続けます。

ATY Japan 代表社員(CEO) 八百幸 孝昌

所属団体

1995年 一般社団法人 日本経営士会

1998年 一般社団法人 日本中小企業診断士協会連合会

2001年 特定非営利活動法人 ITコーディネータ協会

2003年 一般社団法人 日本経営協会

2006年 財団法人 日本情報処理開発協会

保有資格

経営士

中小企業診断士

ITコーディネータ

ITプランニング・セールス

ISMS主任審査員

2006年 MBA

ビジネス修士(専門職)、経営管理修士(専門職)

業務経歴

※2004年4月のATY Japan創業以降は、下記の業務経歴と並行して、個人の活動として伴奏型支援や意味ズレ統合モデル(MGIM)の研究・実践に取り組んでいます。

1984年4月

国内コンピュータメーカーで、民間企業に対するIT導入営業

2004年4月

ATY Japanの活動開始(以降、下記の業務経歴と並行して活動中)

2004年10月

民間企業に対するアウトソーシング推進営業

2007年10月

全社プロモーション企画と推進

  • 全社マーケティングおよびプロモーション戦略の立案と推進
  • 全社ショールームおよびコンタクトセンターの新規立ち上げと運営

2009年4月

マーケティングと販売戦略策定、コンサルティング

  • IT経営、経営戦略やビジネスモデルの立案を中心としたセミナーの企画と講師
  • 個別企業のIT戦略策定支援と推進、社員研修

2011年7月

コンサルティング

  • 個別企業のIT戦略策定支援と推進
  • ERP導入コンサルティング

2014年4月

ソリューション営業

  • 個別企業のIT戦略策定支援と推進
  • ERPおよび周辺IT導入支援、プロジェクトマネジメント

2017年4月
(現在に至る)

営業推進

  • 担当地域における事業拡大に向けた部門横断の販売施策立案と推進
  • デジタルマーケティング施策の立案と推進
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