DXを成功させ継続する組織、情報システム部門を変革してデジタル化を牽引する新たな組織が必要性

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DXに至るまでの3つの段階

『いまこそ知りたいDX戦略自社のコアを再定義し、デジタル化する』を参考にしてATY-Japanで作成

組織は戦略に基づくとも言います。

戦略を実行するうえで組織を設計し、その組織が戦略を理解し、機能して初めて戦略が実行できます。

ここでは、DX（デジタル・トランスフォーメーション：Digital Transformation）を成功させ継続する組織について、特にデジタル化をけん引する組織と事業部門のあり方を中心に俯瞰することにし、それぞれのテーマの詳細については関連サイトで整理します。

なお、組織におけるリーダーシップやメンバー（デジタル人材）のあり方などに関しては改めて整理します。

・まずは、これまでのICTにおける情報システム部門、デジタル化をけん引するために変革の必要性があることを示し、そのための組織とCIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）やCDO（Chief Digital Officer：最高デジタル責任者）の役割について整理します。

・次に、デジタル化を推進していくうえでは、デジタル化の対象領域や成熟度に応じたけん引組織を編成することが効果的で、そのための4つの形態を示し、既存事業と新規（デジタル）事業のデジタル化を同時並行で推進していくための組織構造パターンを整理します。

・そして最後に、デジタル組織とはどういう姿なのかを示し、その根底となるデジタル文化について整理します。

DXを成功させ継続する組織

戦略はその時々の経営環境によって立て直す必要があり、それに応じて組織も柔軟に変更していくことが必要となります。

近年のデジタル化によって業界構造が大きく変革していく中で、対応するための戦略を企業は立案していかなければなりません。

DX（デジタル・トランスフォーメーション：Digital Transformation）の推進はまさに急務の課題となっていますが、それを実現するための組織はどうあるべきなのか悩ましい問題です。

スタートアップ企業は最新のデジタル技術を活用して一気に市場に打って出れますが、既存の企業はこれまでの事業を継続しながらデジタル化を進めていかなければなりません。

既存事業をデジタル化によりさらに強化していくだけでなく、デジタル技術を活用した新たな事業を展開するという「両利きの経営」が必要となります。

既存の企業が新たな事業を展開していくうえでは、チャネルや人材などの現在保有している経営資産を有効活用できれば、他社に対して競争優位を築くことができます。

そこで、自社の強みを活かし、新たな脅威に打ち勝っていくためには、状況に応じて適切に組織を確立することが必須となります。

これまでのICT（情報システム）の延長ではなく、デジタルというより広い視点で、社内外を牽引していく組織です。

しかし、自社の実力からかけ離れた組織では社内は混乱してしまいますので、自社のデジタル成熟度に応じた組織を確立していくことが重要となります。

そしてDXへの取り組みを、「既存業務のデジタル化（デジタイゼーション：Digitization）」や「ビジネスプロセスやビジネスモデルの変革（デジタライゼーション：Digitalization）」までではなく、恒久的な人や組織の変革までを含めたものと捉えると、組織は企業文化に根差していなくてはなりません。

理想的には、デジタルを特別なものと考えるのではなく、絶え間ない変革とアジャイルな文化が根付いた組織で、日々の業務の中で当たり前のように顧客中心主義を実現するために連携・協力できる状態になることです。