『DXの真髄 日本企業が変革すべき21の習慣病』を参考にしてATY-Japanで作成

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デジタル現代における組織の成功には、組織の人たちが継続的に学習し、適応し、イノベーションを実施し、創造することが求められます。

適切なリーダーは、変化とイノベーションをもたらし、最終的には、組織に成長をもたらします。

そして、人材とリーダーを最大限に活かすためには、適切な文化と環境を築く必要があります。

デジタル成熟度の初期・発展段階の企業には、指示やデジタル技術をトップダウンで「押し付ける」テクニックで前進させることも必要です。

一方、成熟段階にある企業は、トランスフォーメーションを促進する状況を生み出す文化を築くことにより、DXを「引き寄せる」ことができます。

デジタル成熟度に応じた組織

『DX経営戦略 成熟したデジタル組織をめざして』NTT出版（2020）を参考にしてATY-Japanで作成

デジタル成熟度とは、効果的に競争するために、組織内外のデジタル化による機会を活用して、組織の人員や文化、業務の足並みをそろえることと捉えることができます。

そして、組織の整合性において、文化、人員、構造、業務など、企業に不可欠な要素がしっかりと足並みをそろえていれば、企業は大きな成果を得ることができます。

そのため、現代の複雑なビジネスの舵取りをするためには、絶え間ない変化という難題に効果的に取り組めるように、企業は文化、人員、構造、業務の間で、そしてデジタル環境とも、足並みがそろうようにすべきです。

そして、デジタルに成熟したいと望む組織は、人材を引き付ける組織となる必要があります。

成長と学習の機会を提供することは、しなやかマインドセットを培うと同時に、スキルの劣化に先を越されないようにする可能性を高めます。

デジタルに成熟している組織は、人材開発に投資し階層をフラット化することで、社員のニーズに対応するよう取り組んでいます。

将来どんなスキルが必要になるかを評価し、人材を引き付けるために居を定め、社内外の人材を活用することが必要となります。

ポイントは、デジタル化を自社の強みにつなげることです。

• ・自社の製品やサービスに固守し過ぎずに、顧客やマーケットと真摯に向き合い、大胆にリスクをとって先進的な取り組みを進め、新しい顧客体験を生み出す。

• ・そのために、既存の組織上の枠組みにとらわれないコラボレーションと迅速な意思決定、失敗を恐れず、むしろ奨励する。

DXにおける組織文化の重要性を理解し、なにを変え、なにを残し、なにを新しく始めるべきなのかを意識して踏み出すことが必要です。

参考：デジタル成熟度におけるデジタル人材と組織の特質（当サイト）

文化の変革による思考と行動様式の変革

『DXナビゲーター コア事業の「強化」と「破壊」を両立する実践ガイド』を参考にしてATY-Japanで作成

文化を、「企業にいる全社員の相互関係に影響を与える価値観、思考、行動様式」と捉えると、DXの成功と継続には文化の変革が欠かせませんし、文化の変革に根差していなくてはなりません。

• ・デジタル文化は、デジタルビジネスの導入を推進するために重要である。

• ・デジタル文化は、独特で一貫性があり、デジタル成熟度と関連している。

• ・デジタル文化は、意図的に醸成することも必要である。

デジタル技術の進展に伴い企業の経営環境が大きく変わろうとしている現在に限らず、企業は常にイノベーションを起こしていかなければ生き残ることはできません。

そのためには、既存事業で安定的な収益を確保しながら、新たな（デジタル）事業を探索し、次の時代の事業を確立していくことが必要となります。

そこで、既存事業の強みをデジタル化でさらに磨き込んでいく活動（深化）と、既存の認知を超えて広げていく活動（探索）のバランスを取りながら、高いレベルで推進していく「両利きの経営」が重要となります。

この「両利きの経営」を実行していくのは、トップのリーダーシップのもと、文化に根差した組織をデジタル成熟度に応じて進化させることが必要となります。

そこで、既存事業においては、これまでに培ってきた価値観は、デジタル戦略に逸脱しない限り尊重しながら、少しずつ新しい思考や行動様式を導入していくことになります。

トップ主導の抜本的な改革により、組織・制度・ルールの見直しを含む抜本的な業務改革を断行し、「抜本的な改革ができた」という成功体験を積み上げていくことが有効です。

その結果、自ら変革する意識が浸透・定着し、社員を動機づけ、自発的・恒常的な改善を促進する仕組みを構築することができます。

一方、新しい（デジタル）事業においては、新たなマインドセット、組織構造、働き方を採用し、顧客中心主義で、アジャイルな組織文化をつくっていくべきです。

特に、独立した組織を立ち上げて事業展開していけば、新たな文化を醸成しやすくなります。

そして、既存事業と新たな（デジタル）事業をトップが意識的に連携させ、両事業の文化交流を促し、全社の文化を変革し続けることも重要となります。

参考：DXのジレンマから抜け出す方法（当サイト）

DXを成功させ継続する組織

2021.09.09　デジタル化を牽引する新たな組織が必要性

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