世界AR/VR関連市場規模は2022年2,087億ドル（年平均71.6%）、日本は遅れるが製造や輸送で成長

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前回、VR（仮想現実）やAR（拡張現実）のビジネス分野での拡大の可能性について、米国調査会社のガートナー（Gartner）とIDCが発表しているレポート資料を参考に考えていきました。

先日2018年6月19日、「2022年までの世界AR/VR関連市場予測」をIDC Japan株式会社が発表していますので、その概要を整理します。

このレポートでも、各産業の主要プレーヤーが次世代AR/VR機器を利用した同テクノロジー利用を展開していくにつれて、ビジネス利用への意欲はさらに高まると予想しています。

2022年までの世界AR/VR関連市場予想

先日、AR/VRに関連するハードウェア、ソフトウェア及び関連サービスを合計した額「AR/VR関連の支出額」を、IDC Japan株式会社が発表しています。

その発表によると、世界のAR/VR関連の支出額は2017年が140億ドルで、2018年は270億ドル、2022年は2,087億ドルに達する見通しで、2017年～2022年の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）は71.6％と高い成長が見込まれるとしています。

なお、今回のレポートは、最新の「Worldwide Semiannual Augmented and Virtual Reality Spending Guide 2017H2」に基づいています。

このレポートは、世界の地域別、産業分野別、ユースケース別、テクノロジー別に、AR/VR関連の事業機会を定量化して提供しており、支出額データは、8つの地域における12の産業分野について、26のユースケース、11のテクノロジーカテゴリーに分類しています。

単位：億ドル	2017年の支出額	2022年の支出額予測額
消費者	86.5	532.1
流通・サービス	18.4	717.3 CAGR：34.4％
金融	0.7	21.5
インフラ関連	2.3	96.1
製造・資源	19.2	385.1
公的セクター	13.2	334.8 CAGR：18.5％
計	140.2	2,087.0

2022年の関連支出規模は、一般消費者向けが530億ドル、続くのが小売業、組立製造業、輸送・運輸業であり、それら3分野の合計支出は560億ドルに達すると予測しています。

2018年の関連支出予想は、

・消費者向けが142億ドルでトップを維持し、中でもVRゲームが70億ドルで牽引すると予想しています。

・カテゴリー別では、PC・スマートフォン・ゲーム機などのホストデバイスがトップで100億ドル、VRソフトウェアは57億ドルと予想しています。
（ARビューワーは、2022年までのCAGRが141.6％と、最も高い成長を予想）

2017年から2022年にかけての支出額は、

・流通・サービスがCAGR34.4％で720億ドル、公共分野向けがCAGR18.5％で335億ドルとなると予想しています。

・大きな伸びが期待されるのは小売業での展示でCAGR119.3％、そして研究・実験・映画やテレビでのエンターテイメント用途が続くとしています。

地域別では、

・CAGRが最も高いのは米国で98.3％、中近東およびアフリカ、日本と中国を除くアジア太平洋、および中南米は50％前後と予測しています。

・2018年、中国ではホストデバイスの支出が102億ドルで全地域の中で最も多く、VRソフトウェアとARソフトウェアがそれに続くとしています。

・一方、日本のCAGRは17.9％と他の地域に比べ見劣りする状況が続くものの、ホストデバイスを除いたAR関連支出のCAGRは43.9％で2022年の関連支出予測額は14.6億ドル、VRのCAGRは28.1％で同25.3億ドルとなり、底堅い成長が続くとしています。

日本のAR/VR関連市場予想

産業分野	2022年の支出予想額単位：億ドル	年間平均成長率 2017～2022年
消費者向け	58.6
運輸	12.6	47.6％
組立製造	3.3	42.5％
メディア	2.7
プロセス製造	2.6	87.9％
教育	0.15

ホストデバイスを除いた関連支出

AR関連支出	14.6	43.9％
VR関連支出	25.3	28.1％

日本のCAGRは17.9％と他地域に比べ見劣りする状況が続くものの、底堅い成長が続くとしています。

産業別では、

・2022年の推定支出額は、消費者向けが58.6億ドルでトップとなり、続いて運輸が12.6億ドル、組立製造が3.3億ドルと予想しています。

・CAGRの視点では、プロセス製造が87.9％と高い成長が見込まれ、組立製造は同42.5％、運輸が47.6％と、いずれも有望な分野であると言えるとしています。

・一方、教育分野は2022年の支出規模は0.15億ドルと極めて少なく、「ユースケース拡大の素地となるべきAR/VRの経験者拡大の障害となることが明らかになった」としています。

なお、今回のレポートでも、IDCは以下のコメントをしており、今後ビジネスでの利用が拡大すると予想しています。

新しいハードウェアの出荷やソフトウェアの改良、ユースケースの進化などにより、AR/VR双方に対する商業的関心が高まっている。

IDCが行った米国のIT意思決定者に対する調査では、AR/VR両方の技術をテストしている企業の割合が非常に高く、今後各産業の主要プレーヤーが次世代AR/VR機器を利用した同テクノロジー利用を展開していくにつれて、ビジネス利用への意欲はさらに高まるだろう。